2018 年 9 月 28 日 オリジナルふせんの製作について

 

オリジナルふせんの製作方法

オリジナルふせんを製作するのであれば、商品として取り扱っている企業のサイトから注文をする方法が簡単です。注文の流れとしてはまず元となる商品を選ぶところから始まります。形やデザインが自由で完全にオーダーメイドのものもあれば、ある程度形が決まっているものもあります。

定番のカバーなどがない四角形のものもありますが、カバーがついたものは特に人気があります。カバーがある分印刷面が多く、オリジナリティーが出しやすくなっています。他にも落ち着いた質感のハードカバーなど種類は様々ですから自由に選べます。

商品を選んで注文したらデータ入稿に移ります。
データ作成にはテンプレートを利用することができます。注意点としては文字やロゴなどは印刷安全範囲内に収まるようにし、背景や画像がある場合には塗り足し線の部分まで拡大して作成します。
文字はアウトライン化することで異なる環境のパソコンで開いてもずれなどの不具合がなくなります。

他にもデザインを送信する際には注意事項が多くあります。データに不備があると再度入稿という形になるため納期が延びる可能性も十分に考えられます。事前に入稿の仕方をよく確認しておく必要があるでしょう。

入稿されたデータは制作会社側が確認し、問題がなければ校正イメージが届きます。修正不要であれば校正確認完了となり入金に進みます。入金が確認されるか代引きでの支払いを選ぶと制作が開始され、注文のキャンセルができなくなるので注意が必要です。完成次第チェックが行われ、郵送にて完成品が納品されます。

製作したオリジナルふせんの活用法

製作したオリジナルふせんの使い道は自由です。ふせんは学生のノートや家庭でのメモ代わり、仕事でも使われ広い世代がそれぞれの活用法を持っています。
オリジナルふせんの利用例としては、タスク管理に有効であるという意見があります。

予定をそれぞれふせんに書き出した上で優先順位をつけて並べる方法で、予定変更や優先順位の変化に対応して張り替えられる利点が存在します。オリジナルのものを使うことでより分類しやすくなり、また把握もしやすくなります。

家庭ではオリジナルのものを取り入れることで家族ごとの予定を別々の種類のデザインで表現する活用法が見られます。
一人一種類のデザインを使えば一見して誰の予定なのかが分かりやすくなります。貼る場所はノートやカレンダーなどの紙類から冷蔵庫などの電化製品など様々です。

他にもメモに大きめのものを、細分化したいものに小さめのものをと使い分けるなど様々なデザインを活用している人もいます。手元にあるふせんの種類が多い方が使いやすく、しかも一見して分かるものの方が使い勝手がいい場合も多いため、ノベルティとしての需要も高くなっています。オリジナリティーの高いものは他の商品と差別化されるため使い分けがしやすいのです。

企業名のアピールや商品の販促としての活用にも便利なアイテムです。多少デザインによる形の違いがあったとしても基本的に厚みが少なく、かさばらず手渡ししやすいこともノベルティに有用な理由の一つになっています。

オリジナルふせんを製作する際の注意点

オリジナルふせんを製作する際にはいくつか注意したいポイントも存在します。まず、作成の際に最少ロット数があることは考えなければなりません。オリジナルのものを使いたいと言っても、少数での作成依頼は難しくなっています。
最少ロットは数百個単位からのことが多いため、受け取った後の管理には多少場所を必要とします。保管場所や配布の際の運搬手段も考えておく必要があります。

制作用途によってはデザインをより練ることが必要になります。例えばノベルティとして利用するのであれば印刷面が多い方が情報量が増えるなど、元となる商品選びの観点も変わってきます。予算があるのであれば単価も重要です。サイトには参考単価も記載してあるので目的に沿うものを比較して厳選します。

制作を依頼する企業選びも重要でしょう。企業を選ぶ際に着目したいのがまず元となる商品の豊富さです。よりたくさんのふせんを取り扱っていると、目的に合致するものが見つけやすくなります。サービスの豊富さも確認しておく必要があります。

例えばサンプル請求無料や角丸の加工が無料など、金銭面でのサービスが多いとより安価にオリジナルふせんを制作することが可能です。もちろん相談にのってくれることも重要で、専用オペレーターに相談できるなどの対応があれば疑問の解決がしやすく、より早い注文とそれに伴うより早い納品につながります。

データの入稿には多くの注意点が伴います。そのため企業選びの際にはデータ入稿に関して細かな配慮のあるサイト運営がされているところを選ぶと安心です。分かりやすく解説されていたり、テンプレートの記載が細かかったりするとデータ作成時の失敗が少なくなります。専用オペレーターがある以外にも、メールなどで相談しやすい企業の選択が求められます。